断熱・省エネ・創エネといった性能を備えているZEH住宅のメリット・デメリットや補助金制度について解説しています。ZEH住宅の種類や認定される条件についても紹介しています。
ZEHと一般住宅にはどのような違いがあるのかをまとめてみました。
ZEHの住宅では、屋根や外壁・窓・床下などの断熱性能を高めて冷暖房を使用してエネルギーの消費を抑えることが可能です。また、気密性や通風・採光性にも高めておくことでより快適に過ごすことが可能となります。夏は涼しく、冬は暖かく過ごせます。
省エネでは、エネルギー消費量を軽減することが可能です。省エネには、HEMS(ヘムス)というシステムを導入する必要があり、このシステムにより太陽光発電で住宅がどのくらいの電力を作っているのか、エネルギーを消費しているかを確認できます。省エネに対応しているエアコンやお湯を少ないエネルギーで効率よく沸かせる給湯器・消費電力を抑えられるLED照明を住宅の設備に取り入れることも必要となっています。設計の面から開口部のひさしを広い面積にして日差しの影響を受けにくくしたり、住宅内の空気が循環しやすくなったりするように工夫することで省エネ性能をより高くすることができるようにしています。
創エネとは、企業や一般家庭が自らエネルギーを創り出すことを指します。ZEHでは、この創エネができるシステムを備え、創り出すエネルギーが消費するエネルギーを超えることが必要となります。太陽光発電システムをはじめとした設備を持つことで住宅でも再生可能エネルギーを創り出せます。創り出したエネルギーは、蓄電池をはじめとした設備に溜めておくこともできます。
様々な性能を持つZEH住宅にはどのようなメリットがあるのでしょうか。調査してまとめてみました。
ZEHの住宅は、高い性能を備えています。そのため、家全体の気温差・寒暖差が抑えられてヒートショックの予防につなげることも可能となっています。ヒートショックは、気温が大きく変わることにより血圧が上がってしまい、失神や心筋梗塞・脳梗塞といった病気につながってしまうことを指します。寒さの厳しい冬にお風呂や暖房の効いた部屋から出入りした際に起きやすいとされています。ZEHの住宅にすることでヒートショックによる体への悪影響を受けにくく、気温差が少ない住宅にすることが可能です。
ZEHの住宅は、地震や異常気象といった災害に強い住宅です。
地震や台風をはじめとした自然災害が起きてしまったときには、ライフラインとなる水道や電気などが供給できないといった影響が出やすいです。ZEHの住宅であれば、住宅で生活エネルギーを創ることや蓄電池でためておいた電気を使うことも可能ですので、もしもの時も考えたうえで過ごしやすくなります。
ZEHの住宅は、家の査定時に評価が上がりやすく資産としての価値を長い時間にわたって維持してもらうことが可能です。
省エネに特化したZEH住宅は、この制度において高評価を得ることができます。 将来、相続や引越しなどで住宅の売却が必要になった際も、資産価値が高いZEH住宅なら比較的高値で売却できるかもしれません。
2016年4月より「BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）」という国の制度が開始されており、住宅の省エネ性能を5段階の星マークにより評価するようになりました。星が多ければ多いほどに高い評価であることを示し、資産価値も高いものになります。
平成29年4月より「ZEHマーク」という認証表示が開始されており、ZEH以前かZEH以降なのかで売却価格が変動する可能性があります。
相続や引っ越しなどで売却を検討する場合も、ZEHであれば高価格で取引してもらえそうです。
様々な性能を持つZEH住宅にはどのようなデメリットがあるのでしょうか。調査してまとめてみました。
ZEH住宅には、省エネ設備や太陽光発電システムなどの省エネ性能のある設備を導入しなくてはいけません。そのため、費用がかかってしまいがちです。導入時には補助金も出ますが、初期費用が掛かってしまうデメリットがあることもよく理解してく必要があります。
ZEHの住宅は、太陽光発電の設備を備える必要があり、太陽光パネルは屋根に設置されます。パネルへの日射量の確保や安全性をよく考えて設置する必要が出てきます。これにより屋根の形・向きを選択する際には制限が出てきてしまうことがあります。また、太陽光発電システムでの発電量は天候によって左右されるため、安定していません。より効率よく発電するためにも向きや形が自由に選べないことをよく考えておく必要があります。
ZEHの住宅にどのような種類があるのかをまとめました。
断熱と省エネを併せて省エネルギー率が20% 以上であることや再生可能エネルギーによる創エネを含んだ省エネ率が100%以上であることが条件となっています。
寒冷地や低日射地域・多雪地域の場合は、省エネ率を緩和したNearly ZEH（ニアリー ゼッチ）も可能です。ZEHと同じく断熱と省エネを併せて省エネルギー率が20% 以上である必要はありますが、再生可能エネルギーによる創エネを含んだ省エネ率は75%以上であれば条件の範囲内となります。
市街地・メインストリートにある狭小地に2階建て以上の住宅を建てる場合に適用されます。断熱と省エネ性能で省エネルギー率が20%以上になることが条件のZEH Oriented。再生可能エネルギーによる創エネを含めた省エネ率に関しては再生可能エネルギーを導入しなくても対象になることが可能です。対象となる狭小地とは、第一種・第二種低層住宅専用地域や第一種・第二種中高層専用地域といった北側斜線制限の対象でもある用途地域に限定されています。敷地面積は85m2未満であることが必要で、平屋建ては対象外となるので注意が必要です。
ZEH ＋の条件は、断熱と省エネを併せて省エネルギー率が25% 以上であることや再生可能エネルギーによる創エネを含んだ省エネ率が100%以上であることが必要です。また、さらに断熱性能をより高い性能にしてHEMSによる太陽光発電量を把握したうえで住宅の冷暖房・給湯設備などをコントロールできるようになっていること、太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムで電気自動車などへの充電が可能であることが条件となっています。
寒冷地・低日射地域・多雪地域では緩和された条件を満たすことでNearly ZEH ＋の対象になります。
Nearly ZEH ＋では、ZEH+と同じく断熱と省エネを併せて省エネルギー率が25% 以上であることや再生可能エネルギーによる創エネを含んだ省エネ率がZEH+よりも少し低い75%以上であることが必要です。また、さらに断熱性能をより高い性能にしてHEMSによる太陽光発電量を把握したうえで住宅の冷暖房・給湯設備などをコントロールできるようになっていること、太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムで電気自動車などへの充電が可能であることが条件となっています。
ZEH住宅にすることで、補助金を受けることが可能です。
平成29年には、地域や建物の規模に関わらず、全国一律で一戸当たり75万円の補助金を受けられました。
また蓄電システムが持つ初期実行容量に対して、1kWhにつき補助金4万円が受けられます。しかし、この蓄電システムに関しては、補助対象経費の1/3もしくは40万円が補助金額の上限です。
この補助金制度に申請するには、公募期間中に申請を行う必要があります。補助金全体の予算枠があるため、予算を使い切ると補助金の募集が終了してしまいます。期限がはっきりと決まっているのではなく、「予算を使い切り次第終了」としているので、今後同じような補助金制度が出た際は申請が遅れないよう注意が必要です。